妊娠や出産を機に保育士を辞めたいと考えている方。
- 妊娠・出産を機に保育士を辞めたい
- 続けたほうが良い？辞めたほうが良い？
子育てをしながら、保育園で保育士の仕事を両立させるって大変ですよね。保育士の仕事は精神的にも肉体的にも負担が大きいので、なかなか判断が難しいですよね。
実際に退職して保育士を辞めたほうがよいのか、それとも続けたほうがよいのかということは個人の状況や考え方次第です。本人が判断すべきことなので、他人がどうこう言えることではありません。
今回は、出産を機に保育士を辞めるか迷っているという方向けに判断材料にするために知っておくべきこと情報などをまとめてみましたので、参考にしてみてください。
保育士として勤務、雇用されている際に、妊娠・出産をした経験があります
その経験が参考になればと思います
個人の状況次第＜判断材料にするために知っておくべきことを紹介＞
まず大切なことは、出産を機に保育士を辞めるべきどうかはという判断は、個人の状況次第ということです。
出産を機に保育士を辞めるかどうかは、今働いている保育園のこと、生まれてくる子どものこと、お金のこと、パートナーとのこと、将来のこと、人間関係など様々なことを考慮に入れて判断する必要があります。人それぞれ状況は異なるので、実際に出産を経験した保育士の話を信じればうまくいくというわけではありません。
そのため、退職して保育士を辞めたほうがよいのか、それとも続けたほうがよいのかということは本人と家族が様々な情報を持って判断すべきことになります。実際に退職して保育士を辞めたほうがよいのか、それとも続けたほうがよいのかということは本人が判断すべきことなので、他人がどうこう言えることではありません。
そのため、ここでは出産を機に保育士を辞めるか迷っているという方向けに判断材料にするために知っておくべきことを紹介します。
- 産休育休について
- ブランク後の復帰について
- 短時間勤務制度について
- 子の看護休暇について
- パート保育士への切り替え
- 人間関係について
産休育休について
まず、出産を機に保育士を辞めたいという方が知っておくべきことは産休育休についてです。
保育士の産休・育休などの詳細は以下の記事でも解説しているので参考にしてみてください。
産前産後休業は出産をする女性であれば誰でも必須で取得できますし、条件を満たせば子が1歳に達するまでの間に育児休業を取得することができます。
産休中は出産手当金、育児休暇中は育児休業給付金のそれぞれの給付を受けることができます。おおまかに計算すると、現在貰っている月給の約５、６割ぐらいの金額の給付を受けることができます。
また、よく勘違いがあるのですが、パートやアルバイト、派遣での雇用であっても条件を満たせば産休育休の取得は可能です。もちろん、給付金などの支給を受けることもできるので、パートだからと臆する必要はありません。
出産を理由に不当な扱いは禁止
また、これから出産・子育てを迎える保育士の方が気になるのは、産休育休を取得するということに対しての、保育園や同僚からの目線だと思います。ただでさえ人手不足なのに、急に一人が長期間休暇に入るということで、よく思われないと感じるかもしれません。
法律では、事業主は出産や育児休業などを理由に不当な扱いをすることは禁止されています。ただ世の中にはブラック保育園もまだまだ多いので、実際に不当と感じる扱いを受ける可能性が無いとは言えません。その点は、今勤務している保育園での前例があるか、今の園長や同僚との関係性から判断するのが良いでしょう。
保育士はブランク後でも復帰しやすい
辞めたら復帰が大変だということが理由で悩んでいる方もいらっしゃると思います。一般企業の正社員であれば、出産を機に退職してその後、子育てが落ち着いてきたらあらためて再就職しようと思っても、キャリアを維持したまま復帰するのは難しいかもしれません。ただ、保育士の場合は、ブランク後に正社員として復帰することもそこまで難しいことではありません。もちろんパートでの復帰も可能です。なので個人的には、この点はあまり心配はいらないと思います。つまり、一度辞めてしまったらもう正社員として戻れないかもしれないということを悩む必要はありません。
保育士のブランク後の復帰については以下の記事も紹介しているので参考にしてみてください。
日本には短時間勤務制度がある
保育士の仕事の負担が多いということが原因で出産を機に保育士を辞めたいと思っている方が知っておくべき制度に「短時間勤務制度」というものがあります。
短時間勤務制度は、3歳未満の子どもを養育していることが条件で、一日6時間の勤務になる場合が多いです。フルタイムの8時間と比べて2時間勤務時間が減ることになります。
短時間勤務制度は、「改正育児・介護休業法」によって定められており、育児をしている労働者の短時間勤務の導入は例外を除き義務になっています。つまり、短時間勤務は条件を満たしていれば必ず利用できるはずの制度です。つまり、条件を満たして利用を申し出れば利用が可能です。
この制度を利用すれば、保育士の仕事の負担が減り、育児との両立が可能になるという方もいらっしゃると思います。こちらについても、短時間勤務の利用を申し出た従業員に対して、解雇や降格、給料の減額などの不利益な扱いをすることを禁止しています。
子の看護休暇という仕組みもある
子育てをしながらの仕事だと、子どもの急な体調不良などの対応に不安があるという方もいらっしゃると思います。そういった方が知っておくべき制度は、「子の看護休暇」です。
「子の看護休暇」は小学校就学前の子を養育する労働者が病気や怪我をした子の世話や予防接種・健康診断を受診する際に取得ができる休暇になります。一年度につき５日（小学校就学前の子が２人以上の場合は１０日間）利用できます。
ただし、保育園で働く保育士という仕事の特性上、理由が適切であれ当日に急に休暇を取るということは、かなり慎重にならなくてはいけない部分があると思います。例えば、保育園のシフトの朝番などの担当の際に、朝に急に休暇を取るということはその時間の保育士の人数が一人になってしまいう可能性があります。タイミングによっては最悪保育園が通常通り開けないということも起きてしまうことになります。
共働きの場合は、どちらかがこの制度を利用できれば対応ができることもあります。保育士が急に休暇を取るということはなかなか難しいと思うので、パートナーとも相談をしておくと良いかもしれません。
法律上では利用ができないということはないですが、実際の運用として本当に利用が可能かどうかは事前に保育園の園長などを相談をしたほうが良いかもしれません。保育園が問題なく利用できると言ったとしても、実際に休暇を取った時のしわよせは他の同僚の保育士に降り掛かってしまうということもあり得ます。周囲を気にして本人が働きにくくなってしまっては意味がないのでその点も考慮しましょう。
また、子の看護休暇が有給での取得になるか、無休になるかは事業者次第でもあるので、その点も保育園に確認が必要です。
パート保育士への切り替え
保育士の仕事の負担が多いということが原因で出産を機に保育士を辞めたいと思っている方は、パートへの切り替えも選択肢に入れると良いかもしれません。
復帰後にパート保育士に雇用形態を切り替えるということも保育園がオッケーしてくれば可能な場合もあります。最初は時短勤務で働き、やっぱり難しそうだったらパートに切り替えてさらに就業時間を少なくするということもできます。
人間関係について
小さい子どもがいるということで、まわりに気を使われてしまったり、迷惑をかけてしまう可能性を危惧して保育士を辞めるべきか迷っている方もいらっしゃると思います。実際に働きにくくなってしまうということがないとは言えないです。同僚からしたら自分の意思で子どもを生んだのだから、周りに迷惑をかけるな と考える人もいる可能性はあります。こればっかりは、今までの付き合いや人間関係の問題なので、運の要素もあります。
この点は、勤務している保育園で子育てしながら勤務している保育士の前例があるかや、今までの人間関係などからイメージをしていくしかないです。もし、判断に迷ってしまうという場合は、実際に働き始めてみてから判断しても良いと思います。
今がどうしても辛いなら退職は良い選択かも
既に働いている保育園に不満が多く、また、人間関係になどにも悩んでいるという場合もあるかもしれません。自分ひとりであれば、なんとか我慢ができていたとしても、妊娠となると話が変わる場合もあると思います。
妊娠中に大きなストレスや肉体的な負担を抱えながらの勤務で本人やお腹のなかの赤ちゃんに万が一のことがあってもいけないので、今がどうしても辛いなら退職は良い選択かもしれません。
迷うならとりあえず退職せずに育休を取得するのが無難かも
出産を機に退職するか続けるか迷っているという方は、とりあえず退職せずに産休・育休を取得するというのが無難かもしれません。復帰をした後は何年間働かなくてはいけないということもないので、すぐ退職することもできます。産休・育休を取得すれば給付金を受け取ることも可能です。
まとめ：出産を機に保育士を辞めたい。判断材料にするために知っておくべきこと。
今回は、出産を機に保育士を辞めるか迷っているという方向けに判断材料にするために知っておくべきことを紹介しました。
- 産休育休について
- ブランク後の復帰について
- 短時間勤務制度について
- 子の看護休暇について
- パート保育士への切り替え
- 人間関係について
出産を機に保育士を辞めるべきどうかはという判断は、個人の状況次第になります。それぞれの内容について自身とパートナーの状況などを踏まえて、検討してみるのが良いと思います。より良い決定ができるとよいですね。