目次 | 内容 |
---|---|
幼稚園教諭とは? | ・幼稚園で働く先生の呼称 ・文部科学省が管轄する教育施設に勤務 ・「幼稚園教諭」の免許が必要 ・公立は地方公務員、私立は法人雇用 |
保育教諭とは? | ・保育士と幼稚園教諭の資格を両方持つ先生 ・認定こども園で勤務 ・幼稚園と保育園の機能を併せ持つ施設 ・預かり時間が長く、0歳から6歳児まで対応 |
幼稚園教諭と保育教諭は「賃金構造基本統計調査」では同じ職種に分類される | ・厚生労働省の統計では「幼稚園教員」「保育教諭」は同一職種 ・多くの幼稚園が認定こども園へ移行する背景 ・本データの賃金情報は両職種を合わせたもの |
幼稚園教諭と保育教諭の平均年収【私立】 | ・私立での平均年収は約407.5万円 ・平均年齢は38.3歳 ・月々の給与は約27.2万円 ・年間賞与は約80.8万円 |
幼稚園教諭と保育教諭の年代別平均年収【私立】 | ・年齢上昇に伴い年収も増加傾向 ・20~24歳で約321万円、50~54歳で約488万円 ・70歳以上は約608万円と最高額 ・厚生労働省の統計に基づくデータ |
幼稚園教諭と保育教諭の平均生涯年収【私立】 | ・22歳から65歳までの勤務で概算 ・平均生涯年収は約1億8955万円 ・退職金は考慮せず独自に推測 ・正職員として勤務した場合の金額 |
保育士の平均年収、年代別平均年収の比較は? | ・保育士の平均年収は約396.9万円 ・幼稚園教諭・保育教諭(約407.5万円)よりやや低い傾向 ・年齢が上がるにつれ、教諭・保育教諭の年収が増える ・勤続年数が平均年収を押し上げる要因と推測 |
公立の幼稚園教諭と保育教諭の平均年収等は? | ・公立の教諭・保育教諭は地方公務員 ・給与体系は各自治体の条例により異なる ・本データは私立の園に関する情報 |
保育士との比較は? | ・保育士の平均年収は教諭・保育教諭より低い傾向 ・保育士の賃金は近年改善傾向 ・単純な数値比較だけでなく、平均年齢や勤続年数も考慮するべき ・詳細情報は関連記事を参照 |
まとめ | ・幼稚園教諭と保育教諭の賃金データを紹介 ・保育士との賃金比較は複合的な視点が必要 ・将来的な定員割れや資格統一化の可能性を検討 ・賃金だけでなく多様な情報を総合的に判断 |
- 幼稚園教諭と保育教諭の平均年収を知りたい!
- 幼稚園教諭と保育教諭の年代別の平均年収が知りたい!
- 幼稚園教諭と保育教諭の生涯賃金が知りたい!
幼稚園や認定こども園で働くことは、子どもたちの成長を支える素晴らしい仕事ですが、キャリアを考える上で年収は大切な要素の一つです。
この記事では、厚生労働省の最新の統計データに基づき、幼稚園教諭と保育教諭の平均年収、年代別の年収推移、そして生涯賃金について、具体的なデータで年収の全体像を明らかにします。

幼稚園教諭や保育教諭の給料って、実際のところどうなんだろう?

公的なデータに基づいて、年収のリアルを解説します。
幼稚園教諭や保育教諭の平均年収、年代別の平均年収、生涯賃金などは気になりませんか?
保育士としてはたらくか、幼稚園教諭や保育教諭として働くか迷っているという方は、やはり将来的な給料も比較検討したいですよね。今回は、国の統計データをもとに幼稚園教諭と保育教諭の平均年収、年代別、平均生涯賃金の概算を推測してみました。
幼稚園教諭と保育教諭の賃金については、厚生労働省の賃金構造基本統計調査を参考にしています
その経験が参考になればと思います
幼稚園教諭とは?
幼稚園教諭とは、ご存知かもしれませんが、幼稚園で働く先生のことです。幼稚園は文部科学省が管轄する教育施設で、就業するには「幼稚園教諭」の免許が必要になります。
幼稚園には私立幼稚園と公立幼稚園があり、公立幼稚園はおもに市区町村などの自治体が運営しています。つまり、公立幼稚園で働く幼稚園教諭は地方公務員になります。私立幼稚園は、学校法人などが運営しているケースが多いです。その場合、働く幼稚園教諭は会社のサラリーマンと同様で、法人に雇用される職員となります。
保育教諭とは?
保育教諭は保育士と幼稚園教諭の両方の資格を持って「認定こども園」で働く先生のことです。認定こども園は幼稚園と保育園の両方の機能を併せ持つので両方の資格が必要になります。
ちなみに幼稚園との違いを簡単に説明すると、預かり時間が保育園と同様で長く、園児も0歳児〜6歳児までと幅広いということです。教育と保育の2つの側面を併せ持ちます。認定こども園にも、私立と公立が存在します。
認定こども園や保育教諭に関する詳細は以下の記事でも紹介しているので参考にしてみてください。
幼稚園教諭と保育教諭は「賃金構造基本統計調査」では同じ職種に分類される
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」では「幼稚園教員」「保育教諭」が同じ職種としてまとめられています。

※参考「厚生労働省-令和5年賃金構造基本統計調査」https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/index.html
認定こども園には幼稚園型、保育所型、幼保連携型などの種類がありますが、幼稚園が認定こども園に移行するというケースが多いので、同じ職種としてまとめられているのかも知れません。
なので、ここから紹介する幼稚園教諭と保育教諭の賃金の情報は、これらの2つの職種がまとめられたものになります。
幼稚園教諭と保育教諭の平均年収【私立】
私立の幼稚園教諭と保育教諭の月給と賞与額の平均額は以下のように厚生労働省の統計でまとめられています。
- きまって支給する現金給与額:約27万2千円
- 年間賞与、その他特別給与額:約80万8千円
これをもとに計算すると、幼稚園教諭と保育教諭の平均年収を計算してみると、
- 幼稚園教諭と保育教諭の平均年収: 約407.5万円
ということになります。
ちなみに幼稚園教諭と保育教諭の平均年齢は38.3歳で他の職種と比較するとやや若いということが言えるでしょう。
職種 | きまって支給する現金給与額 | 年間賞与その他特別給与額 | 年収 |
---|---|---|---|
幼稚園教諭、保育教諭 | 272,300円 | 808,000円 | 4,075,600円 |
※出典「厚生労働省-令和5年賃金構造基本統計調査」https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/index.html
【補足】幼稚園教諭と保育教諭の月の労働時間と平均残業時間【私立】
ちなみに、私立の幼稚園教諭と保育教諭の月の労働時間と平均残業時間は、
- 平均所定内労働時間数:171時間
- 超過勤務実労働時間数(残業時間):3時間
となっています。
残業時間に関しては少ないなと感じるかも知れませんが、もちろん違法残業になってしまっているサービス残業や持ち帰りの仕事などのケースは、統計上は、この残業時間に含まれていないことになります。
あくまでも、賃金が支払われている残業時間を平均したものということになります。もっともこれは他の職種に関しても同様になります。
※出典「厚生労働省-令和5年賃金構造基本統計調査」https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/index.html
幼稚園教諭と保育教諭の年代別平均年収【私立】
続いて私立の幼稚園教諭と保育教諭の年代別平均年収を紹介します。
私立の幼稚園教諭と保育教諭の年代別平均年収のおおよそを計算すると、
年齢 | 幼稚園教諭、保育教諭の平均年収 | 月給額 | 賞与額 |
---|---|---|---|
20 ~ 24歳 | 321.14万円 | 22.65万円 | 49.34万円 |
25 ~ 29歳 | 372.94万円 | 24.59万円 | 77.86万円 |
30 ~ 34歳 | 395.53万円 | 26.37万円 | 79.09万円 |
35 ~ 39歳 | 423.7万円 | 28.06万円 | 86.98万円 |
40 ~ 44歳 | 428.76万円 | 28.45万円 | 87.36万円 |
45 ~ 49歳 | 444.11万円 | 29.46万円 | 90.59万円 |
50 ~ 54歳 | 488.21万円 | 31.77万円 | 106.97万円 |
55 ~ 59歳 | 474.01万円 | 31.35万円 | 97.81万円 |
60 ~ 64歳 | 480.3万円 | 31.64万円 | 100.62万円 |
65 ~ 69歳 | 454.22万円 | 30.94万円 | 82.94万円 |
70歳~ | 608.54万円 | 38.99万円 | 140.66万円 |
となります。
※出典:「厚生労働省-令和5年賃金構造基本統計調査」https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/index.html
幼稚園教諭と保育教諭の平均生涯年収【私立】
「厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査」をもとに幼稚園教諭と保育教諭の生涯賃金の概算を算出してみました。
前述した幼稚園教諭と保育教諭の年代別の平均年収の数値を参考にして22歳から満65歳までの43年間働いたと仮定すると、
おおよその 幼稚園教諭と保育教諭の平均生涯年収の概算は、
- 幼稚園教諭と保育教諭の平均生涯年収:約1億8955万円
となります。
※現時点(令和5年賃金構造基本統計調査)での情報をもとにした独自の推測値になります。正職員での数字。統計(万円)の少数点以下切り捨て、それぞれの年齢の平均年収を年数分掛けて、合計した金額。退職金は考慮しない。
※参考:「厚生労働省-令和5年賃金構造基本統計調査」https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/index.html
保育士の平均年収、年代別平均年収の比較は?
続いて、よく比較される保育士の平均年収との比較をしてみました。
- 保育士の平均年収: 約396.9万円(平均年齢38.0歳)
- 幼稚園教諭と保育教諭の平均年収: 約407.5万円(平均年齢38.3歳)
年齢 | 幼稚園教諭、保育教諭の平均年収 | 月給額 | 賞与額 |
---|---|---|---|
20 ~ 24歳 | 321.14万円 | 22.65万円 | 49.34万円 |
25 ~ 29歳 | 372.94万円 | 24.59万円 | 77.86万円 |
30 ~ 34歳 | 395.53万円 | 26.37万円 | 79.09万円 |
35 ~ 39歳 | 423.7万円 | 28.06万円 | 86.98万円 |
40 ~ 44歳 | 428.76万円 | 28.45万円 | 87.36万円 |
45 ~ 49歳 | 444.11万円 | 29.46万円 | 90.59万円 |
50 ~ 54歳 | 488.21万円 | 31.77万円 | 106.97万円 |
55 ~ 59歳 | 474.01万円 | 31.35万円 | 97.81万円 |
60 ~ 64歳 | 480.3万円 | 31.64万円 | 100.62万円 |
65 ~ 69歳 | 454.22万円 | 30.94万円 | 82.94万円 |
70歳~ | 608.54万円 | 38.99万円 | 140.66万円 |
年齢 | 保育士の平均年収 | 月給額 | 賞与額 |
---|---|---|---|
全体 | 396.9万円 | 27.14万円 | 71.22万円 |
20歳~24歳 | 320.88万円 | 23.09万円 | 43.80万円 |
25歳~29歳 | 382.53万円 | 26.08万円 | 69.57万円 |
30~34歳 | 385.63万円 | 26.43万円 | 68.47万円 |
35~39歳 | 409.42万円 | 27.78万円 | 76.06万円 |
40~44歳 | 425.03万円 | 28.62万円 | 81.59万円 |
45~49歳 | 426.22万円 | 28.47万円 | 84.58万円 |
50~54歳 | 422.28万円 | 28.70万円 | 77.88万円 |
55~59歳 | 462.93万円 | 31.10万円 | 89.73万円 |
60~64歳 | 448.32万円 | 30.59万円 | 81.24万円 |
65~69歳 | 482.88万円 | 33.46万円 | 81.36万円 |
70歳~ | 583.47万円 | 37.54万円 | 132.99万円 |
※出典:「厚生労働省-令和5年賃金構造基本統計調査」https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/index.html
年齢を重ねるに連れて幼稚園教諭・保育教諭の年収額が保育士と比較して増加している傾向にあります。役職などが就くことによる手当の違いはあるかも知れませんが、個人的な見解では、これは勤続年数によるものだと考えています。例えば、一度幼稚園教諭を退職した人が幼稚園教諭に復帰するというケースはあまり少ないように感じます。よって年齢層が高い世代では、勤続年数の長い幼稚園教諭が残ることで平均年収を押し上げているのだと思います。一方で保育園の場合は、保育士不足で保育士を一度辞めた潜在保育士や主婦だった方、幼稚園教諭からの転職者なども幅広く正職員として受け入れている傾向があると思います。そのため、勤続年数が少ない年齢層の高い世代が平均賃金を押し下げている側面があると推測できます。
保育士の給与や生涯年収については以下の記事でも紹介しているので参考にしてみてください。
公立の幼稚園教諭と保育教諭の平均年収等は?
ここまで紹介したのはあくまで私立の幼稚園・認定こども園に勤める幼稚園教諭と保育教諭の賃金に関するデータになります。
冒頭でも少し書きましたが、公立の幼稚園・認定こども園に勤める幼稚園教諭と保育教諭は基本的に「地方公務員」になります。
地方公務員の給与体系は市区町村などの自治体によって異なり、それぞれの自治体で条例として定められています。
おおよその目安の賃金などは、公務員の就職などの情報を提供しているサイトにも詳しくまとめられているのでそちらを参考にしてみてください。
保育士との比較は?
保育士の平均年収、年代別平均年収、生涯賃金については以下の記事でまとめているので比較してみてください。ただし、比較する場合は、保育士の賃金は昨今改善傾向があるということも考慮してみてください。
<関連記事>
まとめ
幼稚園教諭と保育教諭の賃金に関するデータを紹介しました。今後、保育士として働くか幼稚園教諭として働くか迷っている方は賃金などの情報も参考にすると思います。
ただ、保育士との比較も載せましたが、一見すると幼稚園教諭・保育教諭のほうが賃金の良いようにも見えます。ですが、平均年齢や勤続年数の兼ね合いもあるので、単にまとめられている数値だけ比較するということはあまりおすすめできません。
また、平均賃金などはあくまでも、「その時点」の情報をまとめたものに過ぎません。例えば、幼稚園に関して言えば、定員割れになる施設も増えてきていて、今後もこれまでと同様に働き続けられるとは限りません。
最近では、子ども庁の創設やそれに伴って保育士や幼稚園教諭の資格を統一化するという話も出てきています。
将来、幼稚園や認定こども園で働きたいと考えている方や迷っているという方は、賃金のデータだけではなくその他の様々な情報から検討をすると良いと思います。参考にしていただけたら幸いです。
よくある質問(FAQ)
- Q幼稚園教諭と保育教諭の平均年収以外に、公立と私立でどのような違いがありますか?
- A
私立の場合、給与水準や昇給、賞与のルールは運営法人によって異なります。
そのため、個人の実績や園の経営状況が年収に影響することもあるでしょう。
一方、公立の幼稚園教諭や保育教諭は地方公務員となりますので、公務員の給与規定に準じ、年功序列の傾向が強く、より安定しています。
福利厚生も公立の方が手厚い制度が整っていることが多いです。
採用方法も、公立は公務員試験、私立は各園独自の試験となります。
- Q幼稚園教諭や保育教諭として年収を上げていくために、どのようなキャリアパスがありますか?
- A
幼稚園教諭や保育教諭として年収アップを目指すには、経験年数を積みながらスキルを磨くことが大切です。
主任や副園長といった役職に就くことで、役職手当が支給され、給与体系が向上します。
また、認定こども園のような複数の資格を活かせる職場で働くことも、専門性を高める一つの方法です。
研修への積極的な参加や、リーダーシップを発揮することで、評価が高まり、年収推移にも良い影響を与えることができます。
- Q記事で紹介されている平均年収や生涯賃金は、地域によって差があるのでしょうか?
- A
はい、幼稚園教諭や保育教諭の給料は、地域によって異なる場合があります。
特に公立の場合、地方公務員の給与体系は自治体ごとに条例で定められていますので、地域差が明確に出ます。
私立の場合も、都市部と地方では運営状況や物価、地域手当の有無などが異なるため、平均年収に差が生じることが考えられます。
あくまで統計データは全国平均の傾向を示しており、実際の給料は勤務地によって変動すると考えてください。
- Q幼稚園教諭や保育教諭の働き方として、一般的な残業時間はどのくらいですか?
- A
厚生労働省の統計では、私立の幼稚園教諭と保育教諭の平均残業時間は月3時間と示されています。
しかし、この時間にはサービス残業や持ち帰り仕事などが含まれていないことに注意が必要です。
日々の業務では、準備や記録、行事の企画など、勤務時間外での対応が求められる場面もあります。
具体的な働き方は施設によって大きく異なるため、就職や転職を検討する際には、実際の待遇比較として残業時間の有無や、持ち帰り業務の量を確認することをおすすめします。
- Q幼稚園教諭と保育士のどちらを目指すか迷っています。給料以外の仕事内容や役割の違いについて教えてください。
- A
幼稚園教諭は主に幼稚園で3歳から就学前の子どもたちに対し、遊びを通じて教育を提供することが主な役割です。
文部科学省の管轄となり、教育カリキュラムに沿って指導します。
一方、保育士は主に保育園で0歳から就学前の子どもたちの生活全般の世話と保育を行うことが主な役割です。
厚生労働省の管轄となり、保護者の就労支援といった側面も持ちます。
保育教諭は認定こども園で両方の役割を担うことになります。
それぞれの役割や施設ごとの特徴を理解することで、ご自身の目指す保育が見えてくると思います。
- Q幼稚園教諭や保育教諭は、今後も需要があり、安定して働き続けられるのでしょうか?
- A
少子化の影響で幼稚園の定員割れが増えるといった変化はありますが、認定こども園の増加や保育士不足の現状を踏まえると、保育教諭や幼稚園教諭の資格を持つ人材の需要は引き続き高い傾向にあるといえます。
国による子ども政策の推進や、保育士と幼稚園教諭の資格統一化の動きも出ており、今後の保育・教育の現場は変化していくことが予想されます。
賃金のデータだけでなく、社会全体の動向やご自身のキャリアプランをよく検討し、将来性を見据えた選択をすることが大切です。